いま、BtoBマーケティングの分野では、顧客接点（ビジネス・マッチング）という考え方が注目されています。あらゆる市場で投資が一巡している状況では、目に見えない形で潜在化している顧客ニーズをいかに掘り起こすかが鍵となります。
製品のポジショニングを明確にした上で、市場を的確にターゲティングし、顧客ニーズの掘り起こしに有効な施策を優先することが重要になってきています。これは従来いわれてきたステークホルダーを全方位的に訴求対象とすべきという考え方から、大きく変化している点です。
2008年の景気低迷から、多くの企業でより費用対効果を高めるための方策が検討され、ステークホルダーに優先順位を付け、対象をよりセグメントして情報発信することが実践されてきています。
（一方CSRの観点では、企業活動に影響を与える対象が社会全般にまで及びこれまで接触の少なかった相手までもステークホルダーの範囲が拡がり、対応していくことが必要となってきています。）
デジタルメディアの進展は、企業と顧客との接点の場を飛躍的に拡大させており、複合化する顧客接点を出会いの場としてうまくコントロールすることで、これまで不可能であった未知の見込み客とのビジネスマッチングを可能にしています。
また、新聞広告への再評価がはじまっています。例えば日本経済新聞での全面広告はビジネスシーンに対する強いアテンション効果を発揮します。ソーシャルメディアはアテンション効果が不得手といわれており、認知獲得は新聞が優位性が高いといえます。
また新聞媒体は情報の信頼性という点でも他媒体を圧倒します。ビジネス目的で認知獲得するためには、やはり日経が第一選択メディアといえるでしょう。
私たちは、日経グループのリソースを活用し、時代にマッチしたBtoBマーケティングの進化型をご提案しています。コミュニケーション戦略の観点から顧客接点の最適化を図り、企業やブランドが発する情報を、意思決定の際の重要な情報として、良質なクリエイティブ表現とともにご提案しています。ぜひご相談ください。
「BtoBマーケティング支援」についてのQ&A
認知度の低いBtoB製品を効果的にプロモーションするにはどう考えたらいいのでしょうか？
全方位的に認知度を高めるより、セグメントしたターゲット市場に対して戦略的に情報発信を行い実効性の高い施策を優先して取り組むことが大切です。
直接的な顧客接点が求められている昨今では、ビジネスセミナーでの集客を起点にする例が多くなっており一定の成果を上げている企業もあります。 ターゲットはより有益な情報を求めており、BtoB企業側が魅力ある企画性でセミナー告知を実現できているかが勝敗を分けます。 顧客が情報を受け取るチャネルで送り手と受け手がうまくマッチングすることにより、セミナー集客という能動的なアクションに結びつけることができると考えられます。
BtoB企業の広報戦略はどのような指標で行なうべきでしょうか？
当社では、クライアント・カルテによる多角的分析データをご提案時に活用しています。財務データなどの基本情報をはじめ、日経企業イメージ調査、ブランドジャパン等によるデータ分析、ビデオリサーチ社の各種データ分析、オリジナル調査の分析などを行い、現在のブランド力の位置づけ（指標）を明確にした上で、メディア計画の最適化を図っています。
クライアントカルテによる多角的分析（イメージ）
クライアントと競合企業の基本データ比較例
上記のような基本データをきちんと踏まえ、日経企業イメージ調査など日経グループのリソースを活用し、
さらに必要に応じてオリジナル調査による分析を行います。
プレゼンテーション支援ツール
・日経企業イメージ調査
・ブランド・ジャパン
・ACR
・inex2
・WEB-PAC
・ブランドデータバンク
・ファインドスター
・MR.Search
・日経の各種調査
・消費者総合_保険編
・事業所総合_情報関連機器編
・事業所総合_オフィスサービス編
・個人投資家調査
・情報化投資調査
・富裕層の金融意識
・消費者総合_家電編
・金融商品調査
・ オリジナル調査 他
